NISAやiDeCoを調べても、自分が毎月いくら積み立てればよいか分からないことがあります。制度の知識と、自分の生活の予定が別々になっているためです。夜勤や当直、転職、時短勤務などで収入が変わる医療従事者は、現在の家計と将来の働き方を同じ表に置くと、資産形成の優先順位を考えやすくなります。
収入は固定部分と変動部分に分ける
直近の給与明細から、基本給など継続する収入と、夜勤・当直・残業など勤務実績で変わる収入を分けます。賞与を月額に割る場合も、実際に入る月は別に記録します。夜勤を減らした後も同じ積立額を続ける前提にしないことが大切です。
勤務先の退職金や企業年金も確認します。勤務医、看護師、薬剤師という職種だけでは制度は決まらず、設置主体や加入する保険、勤務形態によって異なります。
月手取り30万円の看護師の家計例
以下は、夜勤分を含む手取り30万円の人の仮の例です。予備資金はすでに確保しており、年払いの支出も毎月積み立てる前提です。
| 用途 | 月額 |
|---|---|
| 住居費・食費などの生活費 | 22万円 |
| 旅行・更新料等の特別費 | 3万円 |
| 将来のための積立 | 5万円 |
| 合計 | 30万円 |
夜勤を減らして手取りが26万円になるなら、生活費と特別費が同じ場合、残るのは1万円です。元の5万円積立を続けるには、支出を4万円減らすか、他の収入・資金が必要です。「今は積み立てられる」と「働き方を変えた後も続く」を分けて考えます。
使う時期から預金・NISA・iDeCoへ振り分ける
数年以内に使う引越し費、教育費、住宅購入資金は、支払時期に必要額を確保できる管理を優先します。NISAは売却できますが元本保証ではなく、必要時に値下がりしている可能性があります。
老後まで使わない資金については、NISAとiDeCoを比較します。iDeCoは掛金の所得控除がある一方、原則60歳まで引き出せず、上限は勤務先の年金制度等で変わります。職場の同僚と同じ金額にする前に、自分の加入条件を確認します。
公的保障と年金を不足額の計算に使う
健康保険の高額療養費や傷病手当金、勤務先の休業中の給与などを確認し、給付の対象外費用と入金までの期間に備える現金を見積もります。民間保険は、保障内容と預金を合わせても不足する部分を基準に考えます。
老後は、年金の見込手取りと生活費の差を計算します。仮に毎月5万円不足するなら年60万円ですが、住宅修繕などの臨時支出は別です。年金額を知らないまま、大きな目標資産だけを決めないようにします。
分からない項目が分かれば、次に確認することが決まる
一枚の表に「現在の預金」「毎月の積立」「大きな支出の年」「退職・年金の見込額」を並べます。分からないところは空欄にして、勤務先や年金窓口など確認先を書きます。すべてを調べ切る前でも、支払予定が近いお金を預金に残す判断はできます。
制度を一つずつ使うだけでなく、働き方と家計全体に合う配分を考えることが、長く続く資産形成につながります。自分の数字をそろえると、何を学び、どの判断を整理したいかも具体的になります。
