「死ぬまでに2,000万円ないとだめなんですよね」。老後のお金について、40〜50代の看護師などから、こうした声が相談でたびたび寄せられます。2,000万円は平均の家計から出た一つの試算で、必要額は年金の見込み額と生活費、何歳まで働くかで大きく変わります。数字の出どころを確かめたうえで、自分の必要額を出す手順を仮の夫婦で試算します。
「2,000万円」はどこから出た数字か
もとになったのは、2019年6月の金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書です。2017年の総務省「家計調査」で、高齢夫婦無職世帯の収入と支出の差が月5.5万円程度だった点が出発点でした。この不足が30年続くと、5.5万円×12か月×30年で1,980万円、約2,000万円になるという単純計算です。
この数字は毎年同じではありません。2025年の家計調査では、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の不足は月42,434円でした。30年に直すと約1,528万円で、世帯の定義が少し違うため単純には比べられませんが、平均の姿でも数字は動きます。
しかも、平均の世帯には持ち家か賃貸か、年金が多いか少ないかの違いが混ざっています。自分の家計に当てはめるには、自分の年金額と生活費を入れ直す必要があります。
相談でよく聞かれる3つの思い込みを正す
1つ目は、2,000万円が全員に必要だという思い込みです。年金が平均より多い世帯や、住居費のかからない世帯では不足はもっと小さく、逆に賃貸で家賃が続く世帯では大きくなります。
2つ目は、退職金と年金があれば足りるという思い込みです。60歳で定年を迎えても、年金は原則65歳から始まるため、その5年間の生活費をどうするかで必要額が大きく変わります。
3つ目は、60歳で仕事を完全にやめる前提です。看護師は国の指針で55歳以上の就業を進めるとされている職種で、この前提を外すだけで不足の見え方が変わります。
50代の看護師夫婦で必要額を試算する
たとえば次のような夫婦を考えます。妻は52歳の病院勤務の看護師、夫は54歳の会社員で共働きです。ねんきん定期便（日本年金機構から毎年届く年金の通知）の見込み額は、65歳から妻が月12万円、夫が月15万円とします。
老後の生活費を月27万円、年金の手取りを額面の9割（月24.3万円）と仮定します。実際は夫が2年早く退職・年金受給を迎えますが、計算を簡単にするため、2人の60〜64歳と年金の開始を同じ時期として数えます。65歳から90歳までの25年は、月2.7万円×12か月×25年で810万円が不足します。60歳で2人とも完全に仕事をやめると、年金が出るまでの5年は月27万円×60か月で1,620万円となり、合計2,430万円が必要です。
一方、60〜64歳を短時間勤務で働き、2人の手取りが月24万円あれば、5年間の不足は月3万円×60か月で180万円です。合計は990万円まで縮みます。退職金800万円と夫の企業型DC（確定拠出年金）1,000万円を足した1,800万円で比べると、次のとおりです。
| 項目 | 60歳で2人とも退職 | 60〜64歳は短時間勤務 |
|---|---|---|
| 60〜64歳の不足 | 1,620万円 | 180万円 |
| 65〜89歳の不足 | 810万円 | 810万円 |
| 不足の合計 | 2,430万円 | 990万円 |
| 退職金・DCを引いた後 | 630万円足りない | 810万円残る |
物価の上昇や介護費用は入れていないため、実際にはここに余裕を持たせる必要があります。
看護師が60代も働ける前提を置いてよい理由と確認先
厚生労働省の看護師等確保基本指針（2023年10月改定）は、55歳以上の看護師等の就業を進める必要があるとしています。都道府県ナースセンターが55歳以上向けの求人開拓に取り組むことや、訪問看護で人材確保が求められていることも書かれています。
とはいえ、夜勤を含む今の働き方を60代まで続ける前提は置かず、日勤の短時間勤務で試算するほうが現実に近いでしょう。退職金は勤務先の退職金規程、夫の企業型DCは運営管理機関から届く残高のお知らせで、60歳時点の見込みを確かめられます。
看護師の老後資金で相談で多い質問
「最低限の生活は、仕事をしなくてもできるようにしたいのですが」という質問があります。その場合は、食費や光熱費など削れない支出だけを月額で書き出し、年金の手取りと比べてみましょう。差がなければ、不足分はゆとりの支出だけになります。
「何歳まで働けるか分からないので計画が立てられません」という声もあります。60歳で退職する場合と64歳まで短時間で働く場合の2通りで計算しておくと、どちらになっても慌てずに済みます。
「夫の確定拠出年金は、老後資金に入れてよいのでしょうか」という質問もよく出ます。残高は運用で変わるため、今の残高に今後の掛金を足した額を控えめに見ておくとよいでしょう。
自分の場合で答えが変わる条件
必要額は2,000万円で一律に決まるものではありません。ねんきん定期便の見込み額と今の生活費の差から自分で出すもので、60代前半も短時間で働く前提なら不足は大きく縮みます。答えが変わる主な条件は次の3つです。
1つ目は住まいで、賃貸なら家賃が老後も続くため生活費が高くなります。2つ目は60〜64歳の働き方で、ここが試算の差を最も大きくします。3つ目は退職金と企業型DCの額で、勤務先によって幅があります。
まず、ねんきん定期便の「老齢年金の見込額」の欄から夫婦それぞれの金額を書き出しましょう。次に、直近3か月の家計の支出を月平均にして並べ、差額に年数を掛けてみるとよいでしょう。
