医療従事者の住宅ローンでは、夜勤・当直や勤務先変更による収入の変化も家計に反映します。金利タイプだけでなく、団信、諸費用、共働きの収入減まで同じ条件で比較し、購入後も将来の積立を続けられる借入額を考えましょう。
金利が変わった場合の返済も確認する
全期間固定、変動、固定期間選択では、金利が変わる時期と返済額の見通しが異なります。申込時の表示金利だけでなく、実行時の金利、優遇条件、手数料を比較します。
変動金利の5年ルール・125％ルールは、すべての商品・返済方法にあるわけではありません。適用があっても金利上昇や利息そのものを抑える仕組みではなく、未払利息等が生じる可能性もあるため、契約で確認します。
借り方：ペアローンと収入合算
共働き世帯では、2人の収入を活かす借り方が選べます。
| 方式 | 仕組み | 住宅ローン控除・団信 |
|---|---|---|
| ペアローン | 夫婦がそれぞれ別契約で借りる（契約は2本） | 各人が要件を満たせば控除対象。団信は契約条件による |
| 収入合算（連帯債務） | 1本のローンに2人の収入を合算 | 商品により2人とも控除・団信に対応する場合あり |
| 収入合算（連帯保証） | 1人が債務者、もう一人は連帯保証人 | 控除・団信は原則、債務者本人のみ |
ペアローンは借入可能額を増やせ、各人が要件を満たせば住宅ローン控除を利用できる場合があります。一方で、通常のペアローンでは、一方が団信の支払要件に該当しても他方のローンは残ります。夫婦を保障する商品は条件が異なります。契約ごとに発生する諸費用があり、離職・産休・離婚時の整理も複雑になりやすい点は理解しておきましょう。
団信は保障範囲と加入条件で比較する
団信の対象となる死亡・障害・疾病等の条件と、金利への上乗せ、免責事項を確認します。医療職という職業だけで加入が容易になるとは限りません。
通常のペアローンでは、一方に保険事故があっても、原則として他方のローンは残ります。夫婦を保障する商品の場合も支払要件を確認します。住宅費が減った後に残る生活費・教育費から、民間生命保険の必要額を考えます。
繰上返済の2つの型
繰上返済には、返済期間を縮める「期間短縮型」と、毎月の返済額を下げる「返済額軽減型」があります。
住宅ローン控除は入居年や住宅の要件等で適用条件が異なります。控除率0.7％が適用される場合も、対象となる借入限度額や本人の税額などによる上限があり、残高の0.7％全額が必ず戻るわけではありません。控除期間中に大きく繰上返済すると残高が減って控除額も減るため、「繰上返済による利息軽減」と「控除メリット」のどちらが大きいかを見比べてタイミングを考えると無駄がありません。
共働き世帯の実践ポイント
- 返済比率は2人とも働き続ける前提に頼りすぎない（産休・育休・離職の可能性も想定）。
- 金利上昇に備え、変動なら繰上返済の余力や貯蓄バッファを確保する。
- ペアローンなら、片方に万一があったときの残債をペア連生団信などで備える。
- 低金利のうちは、繰上返済とNISA等での運用のバランスも検討する。
夜勤を減らした後の家計でも比べる
世帯手取り50万円、住宅費13万円、その他支出28万円なら余裕は9万円です。夜勤等を減らして手取りが43万円になると、同じ支出では残り2万円になります。教育資金や老後の積立がこの中で続くか確認します。
ローン審査に通る額と生活に合う額は別です。金利、団信、働き方、預金と投資を同じ表に置くと、住宅購入がその後の資産形成へ与える影響を判断できます。
